◇形式は整えたけど効果が感じられない・・

◇従業員のニーズに合っていないと感じる・・

◇健康経営業務担当者の負担が大きすぎる・・

◇会社側のメリットだけにフォーカスされてしまう・・

◇従業員は社内の悩みを社内では相談してくれない・・


◇割引券を購入していただきまして、ご来店時に利用        者様がご持参ください。記載の金額をプラン料金から割引いたします。

◇割引券の配布方法やご利用枚数は各企業様に一任いたします。

◇1度に何枚でもご利用可能です。(初回割引との併用はできません)

※割引券の有効期限は3カ月とさせていただきます。


◇企業様に訪問し、カウンセリングやヒーリング、お一人ずつご希望の施術を行います。

◇8:00~19:00までの連続した9時間をお選びいただき、お一人さま50分で8名まで対応いたします。

◇訪問希望期日の1カ月前までに、お電話かE-mailにてご予約を入れてください。

実態調査の背景

 日本では、メンタルヘルス不調や精神疾患の予防となるカウンセリングの普及率が低く、その影響が深刻化しています。欧米諸国では国民の10~15%が定期的にカウンセリングを利用しているのに対し、日本ではわずか6%に留まっています。
 そのような中、厚生労働省「労働安全衛生調査」では、メンタル不調による休職者や退職者が増加傾向にあることが示されています。
 メンタルヘルスケア、特に早期介入としてのカウンセリングの普及は、自殺防止や職場環境の改善に大きな効果が期待されます。こうした背景から、「今こそ職場でメンタルヘルスを優先しよう」というテーマに基づき、ビジネスパーソンを対象にアンケート調査を実施しました。

1. カウンセリングへの関心は高いが、心理・費用・時間面など抵抗が強い
半数を超える約53%の人が重要性や興味関心を示していて、20~30代を中心にその重要性が認識されていることが明らかになりました。一方で、興味関心があると答えたうち約48%の人が、カウンセリングに対する心理的な負担や費用面、時間の問題などの抵抗感やハードルを感じていると回答しています。

2. 半数以上が必要性を感じながらも、ほとんどの人が利用していていない
カウンセリングを利用している人は日本ではわずか6%というデータがありますが(OECD Health at a Glance 2023)、今回の調査では半数を超える約55%がカウンセリングの必要性を感じていることが明らかになりました。

3. 7割以上の人が悩みや不安あり。その内の半数近い人が仕事に及ぼす悪影響を経験
7割以上もの人が悩みや不安を持っていることが明らかになり、その内の半数近い約47%の人がメンタル不調による仕事のパフォーマンス低下など何らかの影響を経験しています。
「悩みや不安などはあるが、仕事には影響しない」という回答については、「自分で認めたくない」というような否認(※1)が働いている可能性がある場合が考えられます。
※1 否認とは、精神医学や心理学の領域で使われる精神分析の用語で、外界の苦痛や不安な事実をありのままに認知するのを避ける、無意識に無視してしまう心の働きを指します。

引用元:https://my-sherpa.co.jp/news/4392/

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